今だからこそ過去問題
過去問題攻略の効能
この時期だからこそ、
過去問題を解く効果を考えてみます。
試験における択一式問題の正解率をみてみましょう。
（全員ではありません。一定のデータからです。）
正解率とは、例えば、労基法第１問について、
正解した割合が何％いたか？ ということです。
１００％の正解率といえば、調査対象全員が正解したということですし、
90％以上が正解したとなれば簡単な問題だったということになるでしょうし、
10％となれば、正解者が10人中1人となり、難しかった問題となるでしょう。
みてみると、？という正解率の問題もありますが、
ここ数年の動向をみても、次のようにいうことができます。
正解率が70％以上であった問題が30から35／７０となっていました。
（択一式）
つまり、70％以上の方が正解できる問題を自分も正解できていれば、
35点が取れるということになります。
これでは、合格できませんが、正解率は60％台の問題が10から15問、
正解率が50％台の問題がやはり10から15問となっています。
正解率50％以上の問題を確実に正解できると、50点以上、
年度によれば、60点近く取れるという結果になっています。
択一式でポイントとなる、合否の分かれ目となるのは、
この50％、60％の正解率の問題となります。
それらの問題は決して多くはなく、先ほど述べたように
まったく歯が立たない問題ではなく、ちょっとしたミスと
感じている問題と考えます。
たとえば次の問題はいかがでしょう。
平成23年、労一 問４（労働契約法）
正解率は50％強でした。
誤りはどれかという問題でＤが正解でした。
ポイントはちょっとした表現の違いに見えますが、
重要な考え方の違いです。
問題では「権利を濫用したものと認められない態様で
行われた場合のみ有効である」となっており、
正しくは「その権利を濫用したものと認められる場合
には、当該命令は、無効とする」となります。
本問のポイントである出向について、
簡単に言えば、
「（同意があれば）原則有効」であり、
「権利濫用があれば無効」というものであり、
問題文は「同意があっても、権利濫用がない場合にのみ
有効」となっています。
原則的な考え方が異なっていますね。
再度確認しておきましょう。
また、改めて、過去問題を解き直し、
それらレベルの問題をマスターしましょう。